防災 公開

江東区潮見の標高と地盤:「ゼロメートル地帯」とはどこのことで、潮見はどう位置づけられるか

東京・江東区潮見の標高は何mくらいか。東京都資料のゼロメートル地帯の定義と国土地理院の標高データを並べて、潮見の位置づけと、ハザードマップと合わせた備え方を整理しました。

江東区の潮見駅周辺は、国土地理院の標高データで見ると多くの地点がおおむね標高2〜4m台にあります。東京都の資料が定める「ゼロメートル地帯」の基準より高い地点が中心で、区の内陸側とは地面の高さの事情が少し違います。

ただし、標高が高めだから水害と無縁、という話ではありません。この記事では「ゼロメートル地帯とは何か」「潮見の地面はどのくらいの高さか」「その数字をどう備えにつなげるか」を順に整理します。

ゼロメートル地帯の定義は「満潮時の海面より低い土地」

東京都環境局の地下水に関する資料では、ゼロメートル地帯を「土地の標高が満潮時の海面(A.P.+2.0m)以下の高さの地域」と説明しています。同じ資料によると、こうした地域は江東区や江戸川区を中心とした区部の低地に124km²にわたって分布しているとされています。

ここで出てくる「A.P.」は、荒川工事基準面と呼ばれる高さの基準です。普段地図で見る「標高」は東京湾平均海面(T.P.)が基準で、東京都港湾局の資料ではT.P.0mがA.P.+1.1344mにあたるとされています。

基準意味換算の目安
T.P.(標高)東京湾平均海面を0mとする地図・地理院の標高はこちら
A.P.荒川工事基準面を0mとするT.P.0m=A.P.+1.1344m
ゼロメートル地帯の基準満潮時の海面(A.P.+2.0m)標高にするとおよそ0.9m

つまり、地図の標高でおよそ0.9mを下回る土地が、都の資料でいうゼロメートル地帯の目安になります。

内陸の地盤沈下と、沖側の埋立地

江東区の内陸側が低い理由について、同じ都の資料は地盤沈下の歴史を挙げています。地下水の汲み上げなどで沈下が進み、昭和34年(1959年)には江東区で初めてA.P.0m、つまり干潮面と同じ高さが計測されたと記録されています。その後の揚水規制などで、沈下は沈静化に向かったとされています。

一方、潮見はもっと沖側に、浚渫土砂やごみの埋立でつくられた土地です。成り立ちは江東区・潮見はいつできた島?で詳しく書きました。「もともとあった土地が沈んだ場所」と「海の上に新しく積み上げた場所」では、地面の高さの決まり方が違う、と捉えると分かりやすいと思います。

地理院の標高データで潮見を見てみる

国土地理院が公開している標高データ(1mメッシュ・レーザ測量)で、潮見1・2丁目の範囲を約150〜180m間隔で49地点調べてみました。結果はおおむね次のような傾向でした(掲載時点で取得した値です)。

  • 潮見駅付近の地点では標高3m台
  • 島内の多くの地点は2〜4m台で、5mを超える地点もある
  • 運河に近い縁の一部では、1m前後やそれ以下の値が出る地点もある

比較のため東陽町駅付近と門前仲町駅付近でも数点を調べると、0m前後から1m未満の値が出ました。区の中でも、場所によって地面の高さはかなり違うことが分かります。

点で調べた値は、建物や地形の細かな凹凸に左右されます。数字は「傾向をつかむための目安」として読むのがよいと思います。自宅の高さを見たいときは、国土地理院の「地理院地図」で住所を開くと、地図上で標高を確認できます。

標高を知ったうえで、ハザードマップに戻る

ここが一番大事なところです。標高が満潮面より高くても、高潮や大雨のときに水がどう動くかは、堤防・水門・排水の状況や、周辺の地形との関係で決まります。標高は「自分の足もとの前提条件」を知るための数字で、浸水の想定そのものは江東区のハザードマップが示しています。

江東区の水害ハザードマップが洪水・内水・高潮の3種類あることは江東区潮見のハザードマップの読み方で整理しました。おすすめの順番は次のとおりです。

  1. 地理院地図で自宅と駅の標高を一度見ておく
  2. 高潮ハザードマップで、自宅の場所がどう塗られているか確認する
  3. マンション住まいなら、自宅が何階かを踏まえて在宅避難の準備を考える

3つ目については潮見のマンション防災にまとめています。

地面の高さを数字で知っておくと、ハザードマップの色を見たときに「なぜここがこう塗られているのか」が読みやすくなります。怖がるための数字ではなく、自分の住む場所を理解するための数字として、一度だけ調べておくくらいがちょうどいいと思います。

※標高の値は国土地理院の標高データを掲載時点で取得したもの、ゼロメートル地帯の定義・面積は東京都環境局の資料、A.P.とT.P.の関係は東京都港湾局の資料に基づきます。浸水想定と避難の判断は、江東区および東京都の公式案内をご参照ください。

参考にした公式ページ

情報は2026年10月30日時点のものです。営業時間や制度は変わることがあります。